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アジアオリンピック評議会、2022年のアジア競技大会で「e-Sports」を正式メダル種目に採用へ。別大会ではRTAも種目に?

アジアオリンピック評議会は、アジア競技大会にて「e-Sports」をメダル種目として採用する意向であることを公式サイト上で明らかにした。この動きは中国のアリババグループのスポーツ部門「Alisports」との戦略的提携を結んだ上で進められており、来年ジャカルタで開催される第18回アジア競技大会でデモンストレーション種目として採用した上で、2022年の中国・杭州の大会にて正式種目として採用される見込みとなっている。

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アジア競技大会は、1951年から数年ごと(現在は4年ごと)に開催されている、アジア圏を対象としたアジアオリンピック評議会主催の競技大会だ。水泳種目やサッカーといったオリンピックでも見られるような種目のみならず、囲碁(2010年)やチェス(2006年・2010年)といったマインドスポーツ、またボウリングやBMXといった比較的に近代的なスポーツも採用されるのが特徴となっている。直近の大会となる2014年の大韓民国におけるアジア競技大会では、日本の萩野公介選手が競泳種目で4冠を達したことで覚えている読者もいるかもしれない。

また「Alisports」は2015年に設立されたばかりの部門だが、中国の常州市と10年間にわたる契約を結んだ上で、賞金総額550万ドルの大規模な世界大会「WESG(World Electronic Sports Games)」を展開している。今回発表された戦略提携は、マインドスポーツを競技種目に採用してきた歴史を持つアジア競技大会の土壌と、開催地である中国を拠点にe-Sports事業を進めているAlisportsの思惑が上手く絡んだ結果であると考えられる。

提携を組んだ「Alisports」と「アジアオリンピック評議会」

なおアジアオリンピック評議会は、2017年9月に開催する第5回「アジア インドア・マーシャルアーツゲームズ」でもe-Sportsを採用する予定で、その際には『FIFA 2017』とMOBA、さらに“RTA(リアルタイムアタック)ゲーム”を採用する意向であることを明らかにしている。「アジア インドア・マーシャル・アーツゲームズ」は、「アイアインドアゲームズ(室内種目)」と「アジアマーシャル・アーツゲームズ(格闘技種目)」が合体した大会であり、アジア競技大会と同じくアジアオリンピック評議会が主催する。

フットボールビデオゲームやMOBAはe-Sportsの対象タイトルとしてよく見られるが、現在はプロスポーツとはほぼ無縁と言えるRTAの名もここで挙がっているのは驚きだ。2022年のアジア競技大会にて採用される種目は現時点で言及されておらず、同大会でRTAが正式種目として採用されるかは不明だが、タイムアタックでメダルが取れるような日が来るならば世界中のランナーたちが立ち上がることになるだろう。なお2026年のアジア競技大会は、日本の愛知県・名古屋市が開催地となっている。