【UPDATE】『DEAD OR ALIVE Xtreme 3』欧米では発売されず、女性の性的描写が原因か。100万ドルで販売権を買い取ろうとするファンも

[2015年11月27日 12時51分 Update]

『DEAD OR ALIVE』シリーズの生み親でありValhalla Game Studios代表取締役の板垣伴信氏が、今回の欧米で発売されないことに関してFacebookでコメントを寄せている(リンク先はNeoGAF)。

“理解できないな。日本でしか発売しないのか?なんてことだ。ああ、でも理解できた、彼らはガラパゴスロリコンチキンだってことか。金の傀儡(かいらい)には8年経っても真理が理解できないんだ。だが、心配するな。遅かれ早かれ悪夢は終わる。それがプロフェッショナルなゲーム産業の摂理だ。”

また板垣氏は自身が去ってもまだなお新しいIPを生み出せず『DEAD OR ALIVE』ブランドを続けていることを批判し、『DEAD OR ALIVE Xtreme』シリーズではジェットスキーが最大の醍醐味であるにもかかわらず軽視する姿勢を疑問視する投稿をしている。

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板垣氏はこの投稿の他にも古巣テクモへ数々の批判を繰り広げており、海外でも反響を呼んでいる。Facebookのコメントから始まったこの騒動は、Facebookのコメントによって新たな展開を見せている。生みの親まで巻き込み膨らみ続ける議論はまだまだ収まりそうもない。

 


 

日本では2月25日に発売を予定している『DEAD OR ALIVE Xtreme 3』(以下、DOAX3)。過去作からさらに改良された、身体のあらゆる部分が艶やかになる「やわらかエンジン」が搭載されており、発売前から“一部のユーザー”から熱い視線を浴びている。そんなセクシャルなプロモーションからか、『DOAX3』は日本のみならず海外からも注目を集めていた。特に熱心だったDestructoidは、プロデューサーの早矢仕洋介氏が「ファンが求めれば欧米でのリリースもある」とコメントしたことをまっさきに報じたり、オンライショップであるPlay-Asiaの商品説明に英語字幕があることを喜んでニュースにするなど、『DOAX3』の情報を追いかけることに腐心していた。しかし、そんな期待を膨らませる海外メディアとユーザーにとって、悲しいしらせが届いてしまった。

発端はFacebookでのやりとりだ。とあるユーザーが、公式FacebookアカウントDead Or Alive Gameに対し、『DOAX3』が欧米で発売されるかどうか教えてくださいという趣旨の質問をした。この質問に対しDead Or Alive Gameは「欧米にはリリースする予定はないし、この考えが変わることはないだろう、質問をありがとう」と返答している。この返信によって、事実上『DOAX3』の欧米リリースの希望は絶たれてしまった。コーエーテクモヨーロッパはTwitterで改めて欧米でリリースしない事実を認め、本当にプレイをしたいならば輸入してくれと述べている。またDead Or Alive Gameはさきほどの投稿に続けて、ゲーム業界における女性の扱いについて様々な問題が起こっていることを知っていますか?という意味ありげな問いかけをしている。

Dead Or Alive Gameはこれ以上話したくない、としながらもリリースをしないという決断に数年かけたことを明かしている。
Dead Or Alive Gameはこれ以上話したくない、としながらもリリースをしないという決断に数年かけたことを明かしている。

この決断について海外では様々な反応があるようだ。前出のDestructoidは、このニュースを伝えながらコーエーテクモに怒りを見せ、これからは欧米ユーザーに対してファンサービスの良いXSEEDやアトラスといった小規模なスタジオにお金を落とそう、とユーザーに提案している。

GamesIndustry.bizは「コーエーテクモは女性からの反発を予期し、マーケティングにおけるコストと売上のポテンシャルよりもリスクを避ける方を選択したのだろう」と考察をしている。GamesIndustry.bizはコーエーテクモにこの件で取材を申込んでおり、回答を待っていることも明かしている。

Play-AsiaもTwitterで「SJW(Social Justice Warrior、社会運動家への蔑称)のせいで北米に『DOAX3』が来ないのは本当に残念だ。しかしうちでは輸入版を扱っているよ」と怒りを見せつつも商魂たくましく宣伝行為をおこなっている。

さらには弊誌でも以前紹介したセクシーなインディーゲームの開発を得意とするHuniePotが、北米でのリリースを目指して立ち上がった。HuniePotは北米での販売権を自分たちに売るようにTwitterでコーエーテクモアメリカに交渉を持ちかけている

“100万ドルで販売権を買い取らせてくれ、本気だ。いくらでも出す価値がある。”

“大マジだ。100万ドルでダメならもっと出す。”

GamesIndustry.bizが指摘したようにジェンダー問題はかなり繊細であり、コーエーテクモがリスクを避けたことは理解できるだろう。それにしても、今回の件は欧米を中心とし海外でなかなか反響を呼んでいるようだ。

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